夏になると、蚊に刺され、かゆい。この蚊は、ウィルスや病気を伝播させる。マラリアなど危険だ。こういう危険有害生物は、駆除して、絶滅させたらよい。すると、夏は実に過ごしくすなるだろう。人間はかつて、様々な生物を絶滅させた。そのほとんどは有益なもので、たまに日本オオカミやど大型の禽獣がある。凶暴な獣がいなくなることで、山里はより安全になった。とはいえ、狼はすこしくらいいたほうが楽しかっただろうと思う。
トキは絶滅はさせないほうがよかった。そういういなくなると寂しくなり、生物の多様性が失われるものもある。が、蚊は人間によって有害で不快でしかない。こういうのは、天然痘ウィルス、エイズウィルスなどのように地球の野原からは抹消したほうがよいだろう。試験官の中か、狭い建物の中にわずかに残して。
アフリカのある種のハエかアブも、深刻な眼病をもたらす。そういうのはウィルスを駆除するか、ハエかアブそのものを絶滅させるのが、安全のためには必要だろう。夏の風物詩の蚊。有害でうるさく、わずらしい昆虫がいない時代はきっとくる。
北朝鮮のミサイルは失敗。もう少し早く自爆していたら、日本に破片が落ちた。日本に被害がないのは運がよかっただけ。今朝、北朝鮮のミサイルが日本を横断して、北海道沖に落ちた。しかも、失敗で、ミサイルは三つに分かれた。かなり日本も危うかった。幸い、大気圏の再突入で爆破したのだろう。北海道に落ちずにすんだ。もっと早く、爆破していたら、日本に破片が降り注いだかもしれない。冷や汗ものだ。運が悪いと日本にミサイルの破片が落下する可能性もあった。
ミサイルのエンジンは何か。大きなミサイルなのに大気圏までは飛ぶ。北朝鮮がそんなに高度な技術をもつとはとは思えない。他国からエンジンを輸入したのではないかと疑った。どうだろう？ ここは確認してなく、単に疑問に思っただけ。
『チベット仏教最大の佛学院 共産党が支配へ 』(大紀元)。中共の宗教弾圧だ。四川省甘孜州の五明佛学院。学園でもある仏教寺を乗っ取って、尼僧を追い出して、共産党員が幹部になった。無神論者に宗教は教えられない。宗教の自由を侵害した。こんな中国を許してはならない。抗議の声をあげよう。
茨城県知事選で、自民党は強かった。NHKの調査では、茨城県での自民党の支持率は47%とあった。他は単独で最高でも、8%いってなかったと思う。しかし、自民支持の人も他に投票して、接戦だった。自民党の支持率が47%という数字をNHKが示した。それが、驚きだった。朝日や毎日などの世論調査、自民支持の低さ、とは食い違う。どうもおかしいな。
『元米脱走兵ジェンキンスさん「北朝鮮では犬同然の生活」』(朝鮮日報)
飢餓と貧困が地方では蔓延。北政権を打倒して、早く民主化せねば。
『米、北朝鮮の資金洗浄に関与した企業を提訴』(東亜日報)
『米、中ロ企業と個人に制裁 北のミサイル開発関与で』(大紀元)
中国が北と交易していた企業を制裁することで、被害を受けたというが、北朝鮮との交易を国が認めたに等しい。やましくないのか？ その企業とは、北朝鮮の資金洗浄に関与した中国の「丹東誠泰貿易」だろう。具体的には
『中国遼寧省丹東市が拠点の「チユポン・ネットワーク」が北朝鮮の石炭を不法輸入し、その見返りに携帯電話など高価製品を輸出していたことを摘発し、石炭輸入代金に相当する４００万ドルの没収を行っている。』(上記引用)
というものがある。アメリカの制裁をこのように詳しく伝える記事は、実に興味深い。毎日新聞には詳細なレポートは大切なのに、みかけなかった。
『【動画】インドと中国の兵士が衝突、互いに石を投げつける』(大紀元)
ついに、ブータンで中国軍とインド軍が武力衝突だ。石は最も下等な武器だが、負傷することもある。
わたしは日本共産党との連携が民進党の今後の鍵とみている。前原氏は共闘を中止する。枝野氏は共闘の継続。民進党の党員は目先の票ほしさで、枝野氏を選ぶのでは？ それが昨日、みえた。また民進党が立ち直れるチャンスがなくなる。私は前原氏のほうが民進党が生き残れる可能性が高いと思っている。宮本顕治の集団リンチ殺人、その暗黒の歴史をもつ共産党と同列にされたら、さぞかし民進党の評判も落ちるだろうに。民進党は共産党と共倒れになることを恐れないようだ。
マスコミの自壊 その1
昨今の左派マスコミの反安倍報道で、フェイク全開中。異様だ。反安倍報道は、露骨で、目に余る嘘が多くなってきた。
「森友、加計学園で支持率が低下して、政権を支えられない。」、「造反組が大きくなって、勢いづいている」、「官僚も従わなくなった。」、「不況でアベノミクスはうまくいってない。」、「格差が拡大して、庶民があえぐのは、アベノミクスが終焉に近づいたからだ。」、「衆議院解散選挙が近いのではないか？」、「断末の叫びが聞こえてくる。」
左派メディアに、安倍政権が末期に近づいたと思わせるような記事があふれる。今年の夏は数社の反日メディアのいつもの光景ではない。反安倍のメディア統一戦線はでかい。朝日と毎日だけでなく、普段は政権批判を露骨に示さない新潮、週刊現代、週刊ポスト、文春(ここは反安倍路線は変わらない)などの雑誌も同調する。
日本中の大衆紙が一斉に安倍政権はおしまいと叫ぶ。かつてない集団パニックである。中国にここまで日本左派メディアを支配する工作力はない。反安倍がこれほどの一大ブームになるとは驚きだ。真に受ける人はいないと思うのだが、メディアの中にいる人や、世相に疎い人は本気で、安倍政権末期と信じ込んでしまうかもしれない。
まず私はこれら、反安倍報道が選挙に与える影響を考えた。現実は、アベノミクスは大好調で、人手足が深刻。給料はさほどあがらないが、底辺の人々は、生活保護をそれなりに受け取り、そう文句を言わなくなった。景気は悪くない。都民ファーストの会に負けたとしても、安倍政権は改造したばかりで、失態もなく、崩壊の予兆はない。政府は仕事をうまくやっている。安倍政権がつぶれることはなく、年内解散の雰囲気はない。
景気に敏感な庶民なら、あまり考えずともわかる話だ。アベノミクスは今なお健在で成功している。その恩恵にあずかる季節である。アベノミクスの果実をみな、今食べている。世界に目を向けると、北朝鮮の危機が高まり、安全保障が求められる。こんな緊迫した状況では、タカ派の安倍首相でないともたないだろう。変わらず、安倍首相は必要である。
だから、これら反安倍報道はフェイクニュースである。私は誰がこんなアンチのイメージ戦術を行っているのか、と考えた。
目的は安倍おろしである。自民の支持層を減らそうという目論見である。が、現実を知る庶民や市民、国民は景気がよくなっていることを知る。自民への支持を変える理由はない。反安倍は成功していないだろう。だから、実質、これら一大反アペキャンペーンを張っても、大勢に影響はない。これらは虚勢なのだ。
こういう一見、無意味に思えることをするのは誰だろうか？ それを深く考えると、ある真実にたどりついた。
つづく…
『大学教授、白人至上主義者だと誤って名指しされ シャーロッツビル衝突』(BBC NEWS JAPAN)
「赤狩り」ならぬ「白人(至上主義者)狩り」である。白人至上主義者の生活をとことん追い詰める。まるで赤狩ではないか？
アメリカは、極右を嫌うように見えるが、極左はもっと嫌われる。現実は極左の共産党員、いわゆるアカは、アメリカ社会から排除され、一市民扱いされない。ベトナム戦争、ソ連との冷戦。共産主義者は冷血な殺人鬼だと、アメリカ人はその本性を知る。
アメリカは「赤狩り」がすでに完了して、平和になり、安定した社会だからこそ、次のターゲットとして、極右狩りが成立するようだ。そこを日本人である私達は理解しなくてはならない。いきなり、アメリカ左翼が白人至上主義者狩りをはじめたわけではない。社会の治安を守る上で、これまでアメリカは犯罪性の高いものは、順に摘発してきた。脅威の度合いは、一、アカ、ニ、宗教カルト、三、極右なのだ。アメリカはこの順に、過激派を一掃してきた。
しかし、最近、共産主義者(中共)の手先となったアメリカ人は、政界にのさばりつつある。合法の顔をしたアカがアメリカで台頭する。彼らは共産中国に利益をもたらし、中共の暴虐や侵攻に協力的だ。新米国左翼(アカ)はチャイナーマネーほしさに、世界の平和を乱す手伝いをする。
今回の事件にもアカ(アメリカ左翼)が関わっている。アメリカはこれらアカの手先をいずれ駆除しなくてはいけない。そういう危機感から、アメリカは再び、赤狩り(過激リベラル左翼狩り)を始めるのではなかろうか。
引用
「NHK本社の中にはシナ共産党の指揮下にある公共放送CCTVが入っているのは有名なことであるが、CCTVの子会社が運営している「北京メディアセンター」というのがあり、NHKスペシャルを始めとするシナ関連番組の制作はNHKの子会社NHKエンタープライズから北京メディアセンターに孫請けされて制作・運営されている。」(NHKスペシャル「731部隊の真実」はCCTVの子会社が制作？
さくらの花びらの…より)
最近の、NHKの中国戦争ものは、発想が日本人らしくない。中共の主張とは合致するが、左翼の虚偽デタラメとして教えるものとは違う。その理由は、こういうことだったとやっとわかったしだい。昨今の大戦ものにおけるNHKの劣化は著しい。このペースでゆくと、数年後には、朝日並みになり、破綻する。このまま落ちるのもよし。さすれば、人々はNHKのひどさに気づく。これをベネズエラ作戦という。
チャベス後継のニコラス・マドゥロ。彼は2度大統領選挙で当選した。どちらもギリギリでだ。もちろん、不正選挙である。野党は2度勝つチャンスがあったが、ことごとく逃した。これは計画的に行われたものとみる。すると、マドゥロにより超インフレになり、財政は破綻。独裁化は止まらず、庶民は苦しんだ。これで、かつてのチャベス人気もふっとんで、かつては期待していた社会主義政党は憎むべき敵と、国民の大半が思うようになった。
これほど国民に社会主義への嫌悪感を醸成させたのは、マドゥロは大統領をおろすこともできたが、彼にやらせたからだ。これがベネズエラ作戦である。韓国も同じ。極左の文在虎に大統領をさせないこともできたが、させてみた。今後、彼の失政がつづき、韓国で反左翼感情がどうしようもなく高まるだろう。
NHKも、左傾大戦番組を適正化することは、難しいが、出来なくもない。が、このまま作らせておく。すると、どうしようもなく自虐的なものになり、やがては国民的に反NHKの機運が芽生える、かもしれない。この辺り、見極めが必要だが、ないこともない作戦である。NHK内の左翼を野放しにして、ベネズエラのように自己崩壊させる。それが今、進行中かもしれない。
国民は、その役目をしっかり行い、ネットでNHKの左傾番組を徹底的に批判し続けることが大切である。それがしだいに国民的な運動に高まるなら、結構。それを待つ。
昨日の終戦記念日。放送は、敗戦根性にまみれた内容だった。戦争に負けて悲惨な目にあった。負けたことを反省すべきだ。大戦はアメリカなどの理不尽な経済封鎖に対抗する正当なもので、戦争自体を反省することはまちがいである。戦争をしてはいけない。ではなく、戦争で負けていけない、が正しい。
また日本の左翼の平和運動というのは、何もしないことをうたう。戦いを仕掛けられたら、応戦しない。外交努力で共産国を封じ込めなどしない。悪の枢軸の戦争行為(軍事的拡張--中国のブータン侵略、南沙諸島の侵攻、すーだん内戦、イスラム国家など)に対して、何もしない。
左翼平和運動とは、応戦しない、外交努力しない、軍事国家に何も言わない、の臆病者の3ない運動である。正確には、平和のために国際的に何もしない卑怯者の運動である。世界各国にとって、左翼の平和主義は、虚構で、形ばかりのフェイクで、実にごみみたいな存在だ。その事実は、国際人としては知っておかなくてはならない。
『海外移転の検討を表明した自動車業界に大慌ての韓国政府』(朝鮮日報8/15)
文在虎の最低賃金引き上げで、韓国で空洞化が進行中。最低賃金を16.4%を引き上げることを決めた文在虎大統領。繊維会社につづき、今度は自動車産業協会が『このままでは海外に出ていくしかない』と声明を出した。最低賃金引き上げは、そろそろ頓挫しそうである。円高にして、日本を空洞化した民主党政権。最低賃金の引き上げで韓国を空洞化する文在虎。同じ国家破壊の賊。日本共産党も同じことを言っていた。最低時給を1500円にする。こういう現実無視の政策が国を滅ぼす。
『愚衆政治を回避するために、衆愚メディアに政治は巻き込まれるな、今月の秀逸--VOICE 9月号』という投稿が彼らの目にとまった。VOICEには世論の歪みを正し、真実のそれを映し出し、必要な提言を期待する。
『組み体操中止 小学校で2割、中学校で3割 事故多発受け』(ハフポスト)。私は小学校で体験して、組体操ほどつまらない体操はないと思う。痛く、ひざなどすりむき、危険だった。早く全校で中止してほしい。小学生の行事は強制参加だから、特にひどい。やっと2割か。まだまだ。
物価下落は、隣の中国のせいだ。それが大きな要因として真実だのに、これを言えないでタブーにする経済学者は、本当、フェイクに近い。物価をあげるために、政府が中国との貿易を見直すことに、過度に恐れる必要はない。中国製の安い産品が入ってきて、食料品、工業製品が安くなったのは、消費者が誰もが知る真実だ。メイド・イン・チャイナが、物価を下げる。私の言葉に共感するものが大多数である。
それをまったく言わない経済学者に市場関係者、消費者は、不信感が募る。対元で円安にするか、中国の産品に関税をかける。これが、特効薬のようなデフレ解決法である。部品などは日本で作るのものが高くなり、日本の会社のものが売れなくなり、困るだろう。が、食料品はやってよいはずだ。
三橋氏も上念氏も他ではよい働きをするが、物価を話題にする時、中国や世界の商品の相場の話が一つも出てこないから、いつも中途半端であり、彼らに解決できないとわかる。なにしろ、物価安の根本原因が、何も説明できていないからだ。
彼らの値打ちは緊縮財政をしないよう論陣をはることだ。が、物価と絡める必要はない。国の事業(補助金、関税を除く)を拡大しても、商品価格は世界の相場で決まるため上がらないから、物価はたいしてかわらない。
『THAAD：電磁波、人体には事実上無害』(朝鮮日報 8/14)
日本でもTHAADの電磁波は、無害が証明されたにもかかわらず、有害だと騒ぐ左翼が現れそうなので、知識として知っておくべきと紹介する。韓国政府が反対派の調査妨害を乗り越えて、実地検査したころ、
「THAADレーダーから発せられる電磁波は、レーダーからの距離が100メートル、500メートル、700メートルの地点でそれぞれ0.01659ワット、0.004136ワット、0.000886ワットだった。電波法上の電磁波からの人体保護基準である10ワットの0.009－0.166％という水準だ。」(引用)
と低かった。測定を妨害した左翼活動家達は、一体何を怖れていたのだろうか。実は、彼ら左翼が電波の発信源だったのでは？ それが発覚することが怖かったのでは？ 韓国は共産主義禁止法があるので、余計に。電波兵器が共産党の兵器なのは、世界の常識。反対派がそんな非合法組織と関係している疑惑が生じるため。
『トランプ米大統領、ベネズエラへの「軍事的選択肢」検討を示唆』(AFP 8/12)
トランプ大統領は男だ。やるかはともかく。民主主義と自由を破壊する独裁者に対して、厳しく接し、男気がある。ベネズエラは北朝鮮と違って、核兵器もってないから、侵攻は可能。
聴覚障害に頭痛。電波犯罪の症状そのものだ。犯人は、アカ。キューバ共産党。きまりだな。日本も同じ。電波や音波だけで聴覚がひどくなることはないから、刺し傷の可能性が高い。アメリカと外交を修復したにもかかわらず、こういうひどいことをする。共産党はどこも同じで、陰湿かつ凶悪だ。
衆愚政治は、最初に、ソフィストが現れ、大衆扇動が行われる。ソフィストとは、現代では、特定メデイアだ。それが扇動を行う。その反知性化が政治に及ぶことで、現実になる。というわけで、メデイアが狂った今、政治はその無知の影響に巻き込まれることなく、自らの知性を保つべきだ。衆愚政治に陥らないためには、政治は衆愚=メディアのマイナスの影響を受けないようにしなくてはならない。
今月の保守雑誌で最もよかったのは、VOICE9月号だ。そこで、『加計問題に疑惑など存在しない 印象操作が日本を壊す』という論文がある。そこらで、メディアの当事者が、これら問題はくだらないという旨の発言していたことが発覚した。
CNNの幹部が、ロシアゲートはまったく問題にならない話で、視聴率のためにやっているということが、暴露された。参考(CNN幹部 証拠の無いロシアゲート疑惑を…(テレビにだまされないぞぉⅡ))
日本でも同じようにメディア内部の本心が、表に出た。そろそろ明らかになる頃なのだ。同じニュースを長々と繰り返すことに飽き飽きしている。そんな不満がテレビ局内部で強くなったようだ。そんなつまらないものを放送するために、我々はテレビをやっているのではない、というところなのだろう。
被爆国の日本は、原爆でやられたのだから、やり返すために原爆を保有しなくてはならない。日本には珍妙な論理があって、原爆を落とされたから、落とし返さない、というのがある。いわく、ひどくやられたから、その痛みを知るから、同じことはしない、ということらしい。が、そんな情けないもの言いは、男らしくもなく、無責任で、誰も納得しない。
たいてい人は、目には目をである。いじめられ続けた国が、反撃するのは当然だ。原爆を落とされて、多大な被害が出た。それで、その兵器の破壊力。そして、必要性がわかった。やられたらやり返す。万が一の時のために原爆をもとう。そう考えるのが自然でかつ、正義の態度である。こちらの論理こそ正しい。正当防衛は、こういう理屈で認められている。
被害にあったら、賠償を求めることができる。賠償を求めないのはよほどの臆病者だ。相手が何もたない場合は、こちらが破壊されすぎた場合は、相手も同じような憂き目にあわさなくてはならない。これを権利という。被爆国だからこそ、原爆の痛みを知る。それでもって、核兵器が効果的と知ったのだ。いざという時、それを使うことが必要な時のために、核兵器を保持しなくてはならない。ICBMは防衛と反撃の必需品である。
かつて日本帝国に苦戦したアメリカや中共、ロシアは、戦後70年すぎても、日本を封じ込めるようとする。そのいいなりになって、日本が大国として十分な軍事力をもたない(通常戦略、反撃しない憲法)ようではいけない。日本は核兵器はもち、備えるべきである。さすれば、どんな暴虐な国も日本侵攻を諦め、日本は不可侵となり、国土安泰となる。核兵器こそ、国土防衛の切り札である。
トランプ大統領は、自ら政府の立場を説明するため、ニュース番組を作った。反対派のニュース番組があまりにも多くの反対番組を流すアメリカ。政府の主張を自ら訴えてゆくのは、必要不可欠なようだ。こういうことを大統領の私費でしなくてはならないのはおかしい。
国家としてやるべきである。国営テレビは必要だ。それは政府の主張と実績を正しく伝えるものとなるからだ。フェィクニュースが溢れかえる中では、国民は政府の主張に接する機会は必要だ。
日本でも、NHKみたいな反政府の要素がいりまじるのは、公共放送とはとてもいえない。政府は自ら、1日最低、2時間を使い、自らの番組を作らなくてはいけないだろう。そう法律で規制すべきだ。
そうでないと、国が何をしているかわからない。加計とか前川とか、籠池はどうでもいい。政府の活動をそのまま伝えてくれるところがほしい。
左派メディアが政府や大統領の問題点とニュースを政略的に作ったようなものは、正当な番組ではいちいち説明しなくてもよい。それは左派メディアがやることで、政府やトランプ大統領自身が自ら語る必要はない。
昨日、世界選手権、女子の10kmレースを見た。1人、肩をあげてコンパクトに腕をふるエチオピアの選手がダントツの1位だった。彼女のスタイルを推奨することにした。シモンも同じスタイルだった。今、日本女子選手で流行する腕をだらんと下げるのは、確かに省エネだ。が、肩を下げて、縦にふるのは最も省エネではないと思う。正確に前後にふらなくてはいけない。腕を長い時間伸ばすことで、同じ姿勢を長く保ったために、案外、疲労感が出ていたはずなのだ。腕下げ伸ばし走法は、ラストスパートがしにくくて課題を残した。
それよりも、優勝選手のように肩をあげて(ここポイントでこれをしないと疲れは軽減しない)、腕を曲げてふるほうが、肩周辺にかかる負担が小さい。これは実際に、自分で試してみたらすぐにわかることだ。ホームの改造と慣れに半年はかかるとしても、変えるべきだ。フォームを改造したら、長距離のラストスパートが力強くなるだろう。これで、ケニアやエチオピアの優良フォームに近づく。
私ははっきりと、勝った選手のスタイルを参考に、という考えなので、間違えないように。私が腕下げ走法を推奨しているとはゆめゆめ、思わないようにしてほしい。
政権に支持率があるように、個別メディアに世論の反映率がある。例えば、世論調査で政権の支持率が50%で、不支持が25%、どちらともいえないのが25%とする。この世論を反映する紙面は、政権に賛同するものが50%、反対が25%、どっちつかずの言論が25%の構成となる。
とある左派新聞は政権の政策に反対する記事が、7-8割とする。その反政府新聞は世論を代弁するメディアではない。世論を正しく映し出すメディアは、多数派の意見を多めに、少数派の意見を少なく、提示すべきなのだ。少数派の意見のほうが大きいというのは、それは少数派のメディアであって、世論とかけ離れている。そういう少数派の代弁者が、自らの主張を世論というのは、おこがましい。
政権の支持率だけをとって、メディアの世論の反映率を出すことはできる。毎日や朝日新聞は安倍政権に反対するのが6-8割を占める。政権を評価する記事は、1割もない。これは、世論を反映していない。35-39%の安倍支持者の意見が抹消されている。少数派の左派の反政府の意見を、とりあげている。これは、世論からは程遠い。彼らが、自らの主張を世論というのは嘘偽りである。
朝日や毎日新聞は、アンチ安倍一辺倒だ。安倍政権を評価するのは2割ないだろう。ここで、政権の支持率という観点から、これら左派新聞の世論反映率を明らかにできる。
現在、安倍政権の支持率は36%弱だったはず。で、毎日の政権を支持する記事は15-20%くらい。私はめったにみかけない。毎日新聞は、反対と賛成を両方掲載するようなことはしない。必ず政権の反対が7-8割で、賛成派のが1-2か、まったく政権支持者を紹介すらしない記事(読書投稿、戦争反対、本の紹介など、議論や対談でないような特集もの)も多数ある。つまり、世論反映度合いは、半分以下だ。つまり、毎日新聞の世論の反映率は、50%未満となる。
朝日新聞で、安倍政権を肯定する記事は10%未満だろう。9割近くが、反安倍だ。40%弱の支持率として、それを記事にする割合は10%弱。つまり、1/4ほどで、実際の25%となる。朝日新聞は、世論を75%も反映しない新聞社ということになる。
これは概算である。
こういう世論を反映しないメディアをふつうは、偏向メディアと呼ぶ。が、もともと世論を反映しないのに、本来、そうあるべきというような呼び方は、おかしい。「特殊メディア」または「少数派の新聞」と呼ぼう。この言葉の反対語は、「一般メディア」か、「多数派の新聞」である。
日本では、少数派の左派メディア(朝日や毎日など)がテレビや新聞を寡占して、でかい顔をする。世論を正しく映し出すメディア(産経新聞や読売新聞の一部と、テレビはあまりない)が、少数派に追いやられている。この歪みは、正さなくてはいけない。
マラソンに苦言-- 勝てる衣装を研究しよう
男子マラソンは、企業関係が体たらく。川口君が1人気を吐いていた。それでも10位はなんとも情けない。女子マラソンはファッションがひどかった。がっくりだ。
トップの清田真央。マラソンの回数が少ないわりには、頑張った。腕を伸ばしてだらんとした走法は、実験的でよい。腕のフリによる体力低下を抑えるのは、新しい長距離の定番だ。そこは体力が最後まで残っているようにみえて、頼もしかった。
優勝した女性は、腕を曲げてコンパクトにしていた。ほとんど腕のふりが小さく、肩を動かさず、上半身の消耗を防いでいた。それに近いスタイルだ。このあたりは進歩を感じる。が、ファッションは残念だった。頭から布がだらりと伸びる帽子をかぶり、あんなの首の動きが自由にならない。首が疲れる。帽子をかぶらなかったら、順位を2-3つあげたのではないか、と思った。帽子は判断を鈍らせる点も見逃せない。
私は眼鏡をかけているが、本当に疲れるのだ。眼鏡ですら。帽子はもっと疲れる。こういう小さなところで、何が体力のムダにつながるのか。研究が日本で遅れているようだ。海外では、頭を苦痛にさせる電波は飛んでこないのだ。常識。国内のマラソンでも本当は帽子をかぶるのは許されない。帽子は、姿勢を固定させる役目があるが、頭が疲れ、体力が落ちることは考慮されるべきだ。
黒いシャツにパンツはまさに体力消耗の色だった。太陽の熱を吸収する黒い服を着る。ただでさえ体をどう冷却させるかで悩むマラソン選手に、熱い上下を与えるとは、選手への虐待だ。黒はいつでも基本的にさけるべきだ。最もよかった衣装は、アメリカやカナダの選手が着ていたタンクトップのようなもの。お腹が露出して、涼しげだった。服が体にまとわりつくのは、体力消耗につながる。その面積が小さいのはよい。
パンツもひどいのではないか？ トランクスのようなものは動きがよくないだろう。あの体力だけのアメリカ・カナダの選手は3位に入った。彼らは、小さなパンツをはいていた。衣装で、どれだけ体力を消耗するか。この研究が、日本は特に遅れていた。
サングラスはかけることが一時流行したが、本当はかけないほうがよい。耳前の筋肉だけでなく、頭部の筋肉が疲れる。それは疲労感を強める。マラソン後半は、帽子とサングラスはマイナスでしかない。運動後に、体力をすぐに回復させる方法は何か？ 服を急いで脱いで、ストレッチをすることだ。服が皮膚に触れる箇所は、筋肉が硬直している。服がテーピングと同じ役目をするためだ。そこを解きほぐすことが肝要だ。
服が筋肉を固定して、その状態で筋肉を使い続けると、特定の部位が疲れる。マラソン中でも原理は同じ。服、帽子、サングラス、靴下を着ているところは、疲れやすい。着てないところは、疲れても、走っている間に回復しやすい。だからこそ、靴下やパンツ、シャツは短いほうがよい。ビキニに近いほうがよいのだ。すると足が走っている最中に、回復して、疲労が蓄積しにくい。
今回のレースは、衣装で負けた。帽子をはじめからかぶっていなかったら、北朝鮮におくれをとることはなかったろう。黒い服を着ていなかったら、1分以上は早かったのでは？ パンツをもっと袖が短いのに変える。サングラスはしない。これで、3-5分はあがるのではないかと思った。
マラソンはファッション研究がだいぶ遅れていた。それでだいぶ損をしていた。日本とあろうものが、マラソンファッション後進国だった。英米はこういうところは雑にみえて、しっかりポイントを押さえていた。その差が結果につながった。
あと一つは、顔に髪がかからないようにすることも大切。一度でも髪が視界を遮ると、気になる。顔や首の筋肉を使う。それが疲労感アップにつながる。日本人選手は走法が優れ、いいものを食べている。体力はあるはずだ。あとは、勝てるファッションを身につけよう。すると優勝も夢ではない。
内閣改造で、左派メディアは、反アベノミクスの野田聖子や謝罪外交をする父にもつ河野太郎に注目。一気に、新閣僚に期待する声が高まった。メディアは簡単に、態度がコロコロ変わる。反安倍なら誰でももちあげる。たとえ、新閣僚でも。それが政権への支持率アップにつながる。ここは、安倍首相の作戦勝ちかも。
河野太郎氏は、政権の意向に従うようだから、トップや責任者にしなければ、また方針を細かく指示しておくと、当分使えるのかもしれない。地位があがると、彼の本音が出て、失態につながる。地位があがると、落とされるのでは？
このあたり、最近、反安倍発言がひどくなると、石破氏の影響力をタイミングよく削いだように、自民党は抜け目なく行う。河野太郎が暴走するリスクはあるとしても、それは制御できるのではないか？
ただ、アベノミクスは超円高を奇跡的に解消した実績がある。日銀の頭が固いのを排除するのも一苦労だった。それで産業の空洞化を止めて、国内の仕事を増やした。それで失業率も低くなった。これほどうまく経済を運営したのは、1992年のバブル崩壊後に見たことがない。
あのベビーブーマーでたくさんいる全共闘世代が引退したから、人手が足りなくなったというだけでは、失業率が低くなったことは説明しきれない。ともかく、アベノミクスに反対するのはどんな学者でも経済は素人もいいところ。野田聖子氏は、そんなことやっていたから、日本全体をみることはできないのでは？ 党内の対抗派を入れて、党内の不満を減らす。そういう組織運営は参考になる。
日本のテレビ局は、安倍首相の幻想縁故主義にはまる。お友達内閣だ、お友達を優遇する、と。うんざりだ。実は、左派が幻想にはまるのは、かつてみた光景だ。幻想平和主義は、かつてメディアで一世風靡した。日本は平和。近隣諸国も平和にちがいない。世界の紛争などありはしない。左派の人々はそう思い込んだ。
現実は戦争だらけだった。中国は南沙諸島の島々を占拠して、要塞化した。アフリカの内戦は終わらない。シリア内戦は悲惨。盗賊ISは新国家を建設しようと、あらゆるイスラムの街を破壊した。中国は尖閣で漁船で暴れ、小笠原諸島のさんごを盗んだ。北朝鮮は、軍事独裁国家で、ミサイルを飛ばし、核実験も連日、強行。さすがに、幻想平和主義を信じる日本人はいなくなった。
が、左派の唱える安倍政権の幻想お友達主義をいまだに信じている人は結構いる。安倍首相は、お友達を贔屓して、いいめに合わせている、と。それは信じがたい。
お友達内閣というが、麻生氏とはお友達ではない。東アの方針が食い違う二階堂氏や河野氏を起用したことも。籠池理事長は昭恵婦人の友達だったが、彼は大阪近辺のあらゆる政治家とは知人なのだ。そこで彼はうまくとりはからったのであり、安倍首相周辺ではない。
加計学園は、理事長がお友達だ。が、愛媛に獣医学部を設立することは朝日新聞も切望していた。四国に獣医師が不足していた。そういう事情から、愛媛県の前知事が要望して、民進党の江田氏がまずはじめたものだ。安倍内閣ではそれら経緯をふまえた上で、認可したのであり、友達優遇という指摘は的をえてない。
安倍内閣ではお友達だけがいい目にあう、というのは幻想だ。保守が登用され、使えない無能左派や、旧来の利権にしがみつこうとする団体(例えば獣医師会、文科省の天下り)が政権内外から排除されるだけのことだ。これらは適性配置、日本改革の必要性からくる。
現に、お友達だけが登用されるのではない、と非お友達が多く入閣した内閣改造でわかったはずだ。左派のみなさん、安倍首相のお友達幻想の世界から、そろそろ抜け出てはいかが？
『ブータン国境で中印がにらみ合う 領有権紛争が再燃 1962年来の緊張状態』(大紀元7/29)
中国はブータンのドクラム高原に侵略しており、そこで道路建設をはじめた。そこは領有権を中国も主張しているが、尖閣諸島に、南沙諸島など、中国の領土というのは、たいてい他国の領土である。ドクラム高原もそういう地域なのだろう。
ブータンの保護国のインドがこの道路建設を阻止しようと軍を派遣した。中印、正確には中国とブータンが1ヶ月以上、対峙する。中国が国際規律を守り、平和裏にふるまうと習近平はいうが、不法な領土拡大はあちこちであり、それは領土問題として存在する。中国の詭弁を信じる者はどうかしている。中国が平和的に何かする、というのは真っ赤なウソだと理解するには、尖閣、南沙だけでなく、ドクラム高原の中印紛争も知る必要がある。
左派メディアは崩壊中
以前、時々、傾きが激しかった。今は、常時、極度に傾くのがテレビ新聞メディア。その度合がどんどんきつくなっている。背後に中国の資金が流れていて、これで押せ、という指示でもあるなら、加計、籠池の2つのみで半年近く粘っているのも納得できる。中国は、そんなに簡単に融通がきかなくて、時期に応じて適切に戦略を変えること(日本共産党の応戦法)はしないからだ。
韓国のメディアは、慰安婦一辺倒。日本は加計に、森友。北の扇動は似ている。だが、CNNがロシア問題でトランプ大統領を追求していた。が、「これ、中身ないんだよね。」というCNN幹部の言葉が暴露されて、撃墜されたように、いずれ、日本でも同じことが起きると思う。
左派テレビ・メディアの報道関係者が「加計問題？ あれは獣医師会の利権を突破しただけなんだよね。安倍首相のお友達だったから、身内と追求した。が、本当は、手続きしゃんとしているんだよね。」とか、
「籠池氏は、昭恵夫人のお友達で、軍国主義の幼稚園を運営しているし、今度、軍国主義の小学校を建設しようとした。だから、つぶすためにパッシングした。つぶれたからもういいや。用地の取得は、問題ないんだよね。それより、彼は詐欺疑惑のほうがひどいんだよね。それは彼自身の問題なんだよ。」
どちらも汚職や優遇でなく、たいした問題でないと、自白する時がまもなくくるのでは？ こんなことが暴露されたら、左翼メディアは沈没。そろそろテーマを変える時。私には、詰みかかっているような気がするのだけど。まだそこまで段取りが進んでないのかな？
籠池夫妻を支えてきた民進党、共産党、社民党のみなさん、なぜ今、篭池氏をかばわない？ 見捨てる？ 篭池氏と一緒に会見をした野党の議員達は、真相を明らかにするべく、証人喚問を受けるべきだ。籠池夫妻を擁護するのはTBSだけではないか？ 左派政治家は露骨で、冷たい。
世界水泳で感じたこと。これまで無敵だった日本の荻野さんが400mメドレーで勝てなかった。ここが一番の変化。体力持続させる技術が変わったのだろう。みんな体力負け。一時期、日本だけ栄養のとり方がよくて、アイススケートもそうだけど、牛ばかり食べていたら、数分の競技で体力が段違いにもつ。50mは勝てなくても、100-400mは。それで日本が成績がよかった。
が、誰かがしゃべったのだろう。世界中で、牛由来のタンパク質を摂取すると体力がもつというのが知られたはず。特に、イギリスは去年から。イギリスの平泳ぎの選手は冒頭から飛ばして、最後まで落ちなかったから。今年は、牛喰いが他国にも広がったようだ。それで、日本の優位が崩れた。
東欧の諸国は、別の食い物できわどいことをして、体力を高めている。でも、牛にかなうものは蛇くらいしか、なかなかなくて。それは高くて簡単にはトレーニングで使えない。なんとかせねば、来年は。
次は世界陸上だ。ここも勝負なのだ。とにかく、食い物で勝つ。走法などはトレーニングしないとダメだけど、食い物はすぐに結果に出るから。中距離は特に、世界のスピードが大きく変わっているはずだ。