電波犯罪報道の推移


電波犯罪報道の推移

 電波犯罪を訴えれば、それですむ問題ではない。@その犯罪を訴え、A犯人を捕まえ、B組織犯罪をやめさせ、そしてC再発防止として電磁波関連法や刑法を制定させて、日本の電波犯罪をなくし、それを取り締まれる国にすることが大事だ。それまでの一連の手続きを、滞りなく、完全に行うことを目指すのが、電波犯罪を訴えてゆくものの努めである。

 電波被害軽減の推移

  現在、日本人の電波犯罪が今飽和状態になっていてこれ以上増えないのは、それを勧誘されても、犯罪だとわかっている人たちがしないからだ。そしてそれを行うのは犯罪を犯罪とわからない輩がいるからだ。よって、それが告発されて、犯罪だという世論ができてくると、今までやっていたが、もうばれるとすぐに捕まる、やばいと思うようになるので、一斉に控えるようになる。つまりその報道の一週間以内には、電波の放出量は激減するだろう。そして、大きな危機は去る。マスコミなどに出演する目立つ者には、電波をかけられるとしても、しかし、全体的にはたいていはやめる。習慣性があるので、すぐにはやめられないだろうが、かなり止まる。

電波犯罪者の逮捕までの推移

意外と早いと思う。左翼の組織犯罪だということは、犯罪組織が、全国津々浦々まで拡大したから、もう隠し立てすることはできず、報道開始後、遅くないうちに、一つずつその実体がばれてゆき、半年以内には、組織の本部が捜索されるだろう。そして、1年以内には、破防法の適用申請がなされる。左翼組織は破防法の適用こそは免れると思うが、解散は避けられないだろう。

そこまでが、警察や法を守る者の仕事である。

電波犯罪が報道されて、左翼組織の本部が捜索される頃には、この戦後最大の犯罪を10年間野放しにしてきた内閣の責任が問われ、小泉内閣が倒れるだろう。すると無党派層のそれまで、その左翼組織に向かっていた票がすべて他の党へ流れるので、それ目当ての解散総選挙をやるだろう。そして、新たに首相に登場するのが、福田首相だ。その期間に、破防法の適用申請がなされる。

その間に、すばやく、電波犯罪関連法を成立させる動きが起こる。電波犯罪の禁止を目的とするもので、電波犯罪を罪と定める刑法。そして電波の環境基準など電磁波基準の制定である。それにより日本は電波犯罪を取り締まれる国だという体裁を整える。しかし、それ以前の犯罪ももちろん、人権侵害が明白なので、ふつうの犯罪と認められ、摘発の対象になる。

警察は、電波犯罪の証拠として、最初は、専門の電波検出に頼るが、写真や映像にも干渉低周波が記録されることが知られてくると、それらを証拠にする。それにより捜査が格段に進む。それで、多くの犯人がみつかる。これらは早い段階に行われる。というわけで、今のうちに、写真をたくさんとっておくべきである。

これらは告発による電波犯罪の認知から1年以内におおまかなことは進行すると思うが、破防法の適用は申請がなされるが、破防法に対する警戒感が日本には強く、却下されるだろう。しかし、それでは政府は無責任のそしりを免れないから、犯罪組織は破防法以外の組織犯罪を取り締まる法律が制定され、それにより解散、監視されることになるだろう。そうやって、戦後最大の犯罪の背後にいた左翼組織はつぶれ、日本は治安を取り戻すことができるだろう。

 02-10-11 校正 2015/4/17

home
inserted by FC2 system