経営戦略、日本の電波犯罪不況を乗り越えるⅩ
電波犯罪不況を乗り越える
電波犯罪で、電波を出すものや電磁波に対してこれまでのように寛容ではなくなり、厳しくなる。そこから、携帯電話などの売れゆきが落ちることをきっかけに始まるのが電波不況である。
電波犯罪が日本で始まったのは、80年代後半だが、その機器が97年から日本で大量生産されると、それまでわずかな左翼組織内だけで行われていたものが、市民を巻き込むものとなり、急速に広がった。そして、2002年現在、人口比一割から２割にまで拡大して、日本最大の犯罪になった。
狂牛病問題と雪印の不祥事で、牛肉の信用が落ちて、畜産業は大打撃を受けた。特に、牛肉を扱う業者は、牛肉が売れず、業績は一気に低迷して、いまだその苦境から脱することができないでいる。電波犯罪が明るみになることで、日本はどの産業にどういう不況が発生するだろうか。予測してみたい。
電波犯罪とは、電波を人に浴びせる犯罪である。当然、それが知られると、電磁波関連産業影響が出る。個人は、電磁波の人為への影響を真剣に考え始めるだろろから、今まで以上に、電磁波障害というものを意識するだろうし、国家は、電磁波の悪用を無視することはできず、電磁波対策を始めるからだ。
電磁波を扱う産業とはなんだろうか。最初に思い浮かぶのは携帯電話である。
携帯電話は、電波を使う。電波の悪用により電磁波の人体への影響が知られると、今までは、そういうことに、無知で、ふつうの電波をいくら浴びても平気だったが、神経を使うようになる。携帯電話から発せられる電磁波はかなり量である。それを耳に直接あてて、電話をかけても大丈夫だろうか。電磁波障害に対する対策はどうなっているだろうか。消費者は、不安になる。
携帯電話が売れなくなるのである。通信産業は、好景気真っ只中にあるが、電波犯罪の暴露されると、一気に、低迷する。
もう一つの産業は、電力業界や、電線を扱う業者である。高圧塔や電線の電磁波障害、に対しても、国民の視線は厳しくなるからである。これまで野放図に、電線を張り巡らしていた。そこに、電磁波を拡散する意図があったかどうかが、とわれ、あまりにひどい電線の設置を何年も続けてきた企業の中には、その追及が行われて、仕事がこなくなり、倒産するところも出るだろう。国家は、電波犯罪対策のために、電磁波規制をより厳しくしなくてはならず、その投資も大きな額にのぼり、企業の負担となる。そこに新規産業が芽生えるのであるが、それよりも電離よく業界は、大きな打撃を受けるだろう。これもまた電波犯罪の後遺症で、不況が到来する産業である。
つまり、電気通信産業が、電波犯罪のあおりで、不況が発生する。２０００年以降、日本を牽引してきたのは、インターネットやコンピューター産業である。その近い分野で、不況が発生することは、日本全体にとってどういう意味をもつだろうか。日本の主力産業の一つが、低迷することは、日本経済そのものを傾かせるものとなるだろう。それは電波犯罪による不況なので、電波犯罪不況と名づけることにする。
もう一つ電波犯罪不況とは、政治的な混乱の中で発生する不況という側面もある。日本は不景気で、急ピッチの構造改革が要求される。が、電波犯罪が摘発されると、それはあまりに巨大な組織犯罪のために、日本はそれに全体で対処しなくてはならなくなる。政治改革もそっちのけで、取り組まなくてはならず、構造改革がストップする。日本の構造改革が順調に進んでいたのに、それが止まることと、政治組織によるあまりの巨大犯罪なので、世界から日本の信用そのものが落ちる。それによる株化の下落が２点目の影響である。これらが相乗効果となり、通信産業内だけでの影響ですまされなくなり、日本全体に波及する。
10年もつづいた前代未聞の戦後最大の電波犯罪が、摘発されると、電磁波の悪用のため、電磁波に対する国民の認識が高まり、携帯電話が売れなくなるのが始まりである。そして、犯罪捜査が進むにつれて、組織犯罪の全貌が徐々に見えてくると、政治の混乱が始まり、構造改革が止まり、政治はその組織犯罪対策が焦点となる。これほどの巨大犯罪を野放しにしていた責任をとって、内閣は総辞職せざるをえないだろうし、ようやく好転の兆しが見えてきた日本経済も逆戻りする。
そして、電波犯罪対策の一環で、電磁波規制が強化されて、通信産業に新たな負荷がかかり、電磁波の影響を考慮しなくてはならなくなるので、投資も必要。それで、携帯電話の会社のいくつかは、過酷な競争のためにぎりぎりの採算だった会社のいくつかはあっけなくつぶれるだろう。電力業界も、電線の設置を意図的に、電磁波が出るしかけをたくさん設置して、乱雑な電線をはりめぐらせてきた企業は、電波犯罪組織との関係疑惑が浮上して、経営の危機を迎える。
このようにして、巨大犯罪の摘発に、日本は政治危機を迎え、構造改革がストップする。株価が低下する。21世紀の日本を牽引してきた電気通信産業は、犯罪との関連性や、新たな規制のために、大きな痛手をこうむり、低迷する。電波犯罪不況は、一産業にとどまらず、政治の危機を誘発して、株価を悪化させ、それが日本全体の不況をもたらし、大きな影を落とす。
電波犯罪は、電磁波関連産業に大きな打撃をもたらすが、その他の産業には波及しない。そのほかの産業は、株化が低下するリスクをあらかじめ予測して、対処することができる。
電磁波関連産業は、国による電磁波規制が始まるのは、時間の問題と考えて、それらに対して投資を始めたり、特許を抑えておくことが必要である。通信産業は、特に、携帯電話会社は、もう犯罪告発時点からは、対処することはできない。2003年の初頭に、電波犯罪が告発されるとすると、その一週間以内には、携帯電話の売り上げが低下することを見込んでおかなくてはならない。
告発一ヶ月後に、携帯電話の電磁波障害が知られるから、その危険性から人体を守る方法について知らせるキャンペーンが行われるから、『携帯電話は安全です。』というキャッチコピーなくしては売れない。それで、直接携帯電話本体を耳にあてないものイヤホン式のものが、大量に売れるようになるだろうが、そういう電磁波緩和のグッズをたくさん用意しておかなくてはならない。そして、携帯ストラップの電磁波の安全性について、今から、それを確認しておいて、そのときに備えておかなくてはならないだろう。それでも、携帯電話の神話は崩れ、いくつかの無理な経営をしてきたところは、売り上げの落ち込みは止めようがない。結局、現在でも携帯電話業界は、飽和状態にあるのに、さらに電磁波に対する消費者の目が厳しくなると、携帯電話に対する不信が起こり、新製品を発表すれば、買い替えのために売れていたが、それがなくなり、個々の経営は厳しくなる。いくつかの会社が淘汰されるだろう。携帯電話会社は、四月半ば、もしくは五月からの売り上げの極端な落ち込みをあらかじめ予測した計画を立てて、ロスを最小に減らすように。
電波犯罪は、戦後最大の犯罪である。オウムサリン事件の時のような一過性の犯罪ではない。10年もつづいた電波犯罪である。それにより通信関連産業は、大きな影響を受け、長期にわたり、日本全体を混乱させ、政治を揺るがす。それがもたらす経済苦境を、あらかじめ予測して、賢く対処していかなくてはならない。
02-4-2 03-8-22修正 校正 2015/4/19