経営戦略 電波犯罪危機管理マニュアルU

U.自社社員が電波犯罪を行うケース


自社社員が電波犯罪を行うケース

電波犯罪の脅威は、外からの営業妨害だけではない。もっとも怖いのは、倫理観の薄い社員が、ライバル店を蹴落とすために電波機器を用い、電波犯罪に走ることである。例えば、ライバル社の従業員や店舗に電波を浴びせ、ライバル店の営業妨害をしたり、さらには、店内のお客の声を聞くという名目で、店の裏から盗聴したりする。しかも、それが日常的に行われ、店長の指示もしくは、公然と行われているという組織犯罪に発展している最悪のケースすらある。さらには、電波機器で、特定の人物を観察することが、社員間で行われていて、公然の秘密となっているケースである。私の知っているものでは、こんなものがあった。営業ツールとして電波機器を使った不正な物店では、電波機器で、前の道路に向けて、空腹感を刺激する電波を出すレストランがあった。犯罪すれすれ、いや、まさしく犯罪を、正当な営業活動の一環として、もしくは社内の目の届かないところで、勤務時間中に、会社の一部施設を利用して行っているものである。電波機器で盗聴するのは犯罪とわからない倫理観のない者が増えたことは、嘆くべきことであるが、万が一、知らぬ間に、社内で電波機器の使用されていれば、一大事である。いまや社内の不祥事一つで、大企業すらあっけなくつぶれる時代である。従業員が勝手に勤務時間中に電波犯罪をしていたならば、個人の問題で、会社は倒産までには至らないものの、それでも会社はイメージが傷つき、大きな危機を迎えるだろう。もし社内で、組織的に行っていることがマスコミに発覚したならば、会社はまちがいなく倒産する。このように、社内の電波犯罪の有無は、社の命運がかかる一大事である。万が一にも、社内で、電波犯罪が行われないように、徹底指導しなくてはならない。

ケース1.店舗で、店長やアルバイトが店の前の通行人に、電波を浴びせていた

私は、電波に敏感である。電波ビームを感じると、どこから発信されているか、すぐにつきとめることができる。とある商店街を歩いていた時だった。靴屋の前をとおると、とたんに頭痛がして、気分が悪くなった。銀色のマークの靴屋である。私がすぐに店内のどこから発信されているか調べるために、横にふりむくと、どうやら系列店の靴屋の中のレジの下が一番電波が強いみたいだ。どうもそこから、電波が発信されている。さらに店内を見渡すと、若い女性アルバイト、中年の女性アルバイトがいた。一度で確信をもてないから、何度もその商店街を回り、何回かその靴屋の前を通る時に確かめたのだが、やはり靴屋以外からは電波は出ていなかった。そして、中年の女性アルバイトがレジに立つ時は、電波が強くなることがわかった。犯人は、店を任されている中年女性アルバイトだった。これは、近くに競合する靴屋もなく、個人で行っているものだろう。

 2000年頃のことだが、当時は、まだ電波犯罪というものは、知られていなく、客に電波を浴びせるとは何事かと、直接抗議しても、とりあってもらえる雰囲気ではなかった。仕方がないので、告発メールをその靴屋の本社に送った。翌日、身にゆくと、地域担当が、店の前に立って、通りゆく人を見張っていた。私は、それで、本社に知られたので、2度と電波機器の使用はないものと、思って安心したが、電波犯罪の張本人である中年女性は解雇されるものと思ったが、一週間後にそこを通ると、なんとまたその店から電波が出ていたのにはあきれた。中年女性もレジにおり、解雇されていなかった。そして、今なおその店は、前を通る人に対して、電波を浴びせ続けている。その靴屋は、店内で電波犯罪を続けることを、罰しなかったばかりではなく、一切しないようになんら厳しい指導もしなかった。そして、結果的に犯罪は、繰り返され、電波犯罪を容認することになった。こんな企業倫理のかけらもない会社は、すぐにつぶれるべきである。私はその店では靴を買ったことはないが、その会社の靴すべてをけっして買おうとは思わないだろう。そして、私は友達には、こっそりと言う。あの靴屋からは電波が出ているから、店の前を通るときに狙われないように注意したらいいと。

ケース2 スーパーでの使用

 私は買い物に大型スーパーを利用しているが、そこでお客を盗聴しているのが確認できた。私は、電波被害者で電波機器にとても大きく反応する。だから、私が通ると、家の中から人が現れたり、店内でも従業員があわてて裏から出てくる様子を見る。どこからともなく私を見るために現れる人物がいる。電波機器を使っている人である。どんなに違う時間に行っても、その店で、何人も従業員がいるのに、いつも同じ人物に出会うので、そいつは、電波犯罪者とわかる。正直に言えば、私は電波が発信されている場所もどの陳列棚の裏手なのかわかる。一番、電波特有の刺激を感じる場所である。さらには、店員でも、私が通るタイミングで、裏から現れて、陳列棚の整理をして、待ち伏せするのは、しょっちゅうみかける。そんなところは、店内で電波盗聴が横行しているスーパーである。こんな店舗は、店長に隠れてそんなことを日常的に行えるはずがないので、たいてい店長は黙認している。だから、組織ぐるみの犯行である。こんなお客に電波を浴びせている店は、企業倫理のかけらもなく、つぶれるべきだと思う。私は、三軒知っている。あるときは、私が買いたい物が2点あったが、値段が高かった。それであきらめた。が、翌日、そのスーパーにゆくと、その2点が半額で売られていた。偶然にしてはおかしすぎる。どうも電波盗聴で、私のニーズを知ったようである。私は、安値の誘惑に負けそうになったが、電波盗聴によって、値段が下げられたのならば、そういう商品は、けっして買わないと心に決めて、別なものを選んだ。スーパーの裏でよく電波盗聴をしているが、たいていは、電波機器に反応するお客の考えていることや言葉を盗聴しているだけである。が、時に、それをお客のニーズとして利用する店もある。どちらも個人のプライバシーであるものを勝手に聞き取る犯罪である。しかも、店長がその盗聴行為を容認しているケースもある。なにしろ、何ヶ月も続き、店員全員が知っているひどい例もある。

 現在、雪印乳業の詐称で、企業の信頼が問われる時代である。こんな犯罪まがいの盗聴を、容認したり、組織的に行っている会社は、刑事告発されたら、すぐに、お客の信頼を失い、店はつぶれるだろう。だから、そうならないように、チェーン店内で、電波犯罪をしないように徹底指導しなくてはならない。そして、もし電波犯罪を行う従業員をみつけたら、すぐさま解雇しなくてはならない。なにしろ、それを放置することで、彼らが電波機器を店の従業員に広めて、犯罪が拡大してしまうからである。堤防も小さな穴から水がもれて、決壊する。電波犯罪はいくら小さなものでも、信頼できる社員が行っても、けっして許してはいけない。

 ケース3 他店へ電波妨害

 靴屋の斜め前に、婦人服店がある。理由はわからないが、その婦人服店から、靴屋に向けて、電波が飛ぶ。その周波数を調べると、靴屋の店員を狙うものである。多分、靴屋の店員に対するいやがらせである。一度、靴屋から狙われたのだろう。それで反撃しているものと思われる。それはここ何ヶ月も続いている。しかし、その婦人服は、趣味も悪く、中年向けの暗いファッション服である。店舗は私からすると、電波犯罪組織の拠点のようである。店舗は、お客様に喜ばれる商品を展示して、買ってもらう場所であり、けっして、犯罪拠点であってはならない。その店は、けっして繁盛しないだろう。営業よりも、どうやら電波犯罪のほうに熱中しているのだろうから。しかし、もし自社店舗でこういうことが発覚したら、それこそ、店のイメージは傷つき、客はほとんど来なくなる。そのあおりで、企業イメージも最悪になる。会社の危機を迎えるだろう。だからこそ、社内の電波犯罪の有無で、企業の存続がかかるのだから、店舗で、電波機器がけっして使用できないように、きつく注意指導しなくてはならない。そして、定期的にチェックして、万が一、使用していたことをつきとめれば、その店員をすぐに解雇して、被害にあった人に、丁寧におわびしなくてはならない。被害者は、電波攻撃をしてくるかもしれないし、警察に告発するかもしれない。それを、避けるためには、謝罪しかない。

ケース4 空腹感を刺激する電波を出す店

 とある国道を車で走っていたら、突然胃の調子がおかしくなり、胃が拡張したような感じとなった。電波によるいやがらせの類とピンときたので、すぐに周囲を見回すと、なんと前方のレストランから電波が出ていた。レストランが、前の道路に向かって、お客の空腹感を刺激する電波を出していた。空腹を感じたら、車で一分後に、レストランがみつかるというしかけである。そのレストランは、内部が暗く、外から見えない陰気な店だった。犯罪者のイメージそのものである。お客ほしさのあまりに、お客に、電波で特定の刺激を与える。その行為は、犯罪者のそれとなに一つ変わらず、卑劣である。電波は、本人の許可なく浴びせるのは、立派な犯罪である。一般人に向けて、欲求を電波で刺激するようなことはしてはならない。それは告発されたら、犯罪と捕まり、その店の不法行為が明るみになれば、つぶれるだろう。私はそのレストランにはけっして行かないが。

 以上、多くのケースをみてきたが、社員が、勤務時間中に、店舗内で、電波犯罪を行うケースがある。それを、けっして会社は許してはならない。そういうことが起こらないように、徹底的に指導して、社内で万が一発見した場合は、即解雇とする罰則規定を作り、会社は社内の電波犯罪をけっして許さないという強い姿勢を示すべきである。アルバイトが隠れて行った場合は、すぐに解雇すべきだし、社員が行った場合も厳重な処分をしなくてはならない。そして、定期的に抜き打ち検査をすべきである。注意を無視して、電波機器の使用をやめない者は、解雇しなくてはならない。そうしないと、電波盗聴は、面白いので、どんどん拡大する。そうなっては、社内全体に電波犯罪が広がり、もう組織犯罪と同じになる。そうなれば、企業モラルがなくなったも同然で、告発されたら必ず倒産する。電波倒産である。そうなる前に、電波犯罪を行わないように、トップが、電波犯罪の防止に、徹底的に取り組むことが肝心である。

参考マニュアル

全社あげて電波犯罪に取り組むマニュアル

T、社内電波犯罪に対する取り組みの決意を発表する
電波犯罪の拡大から、わが社を外からの電波犯罪から守り、そして社内で電波犯罪が発生しないように徹底することを、ここに決意して表明する。

U、外部からの電波犯罪に対する自衛策

一、定期検査の実施
電波犯罪の早期発見を行う体制を構築する。自衛手段として、早期発見システムを作る。


○ 定期的に、電波検出器で、抜き打ち検査を各店舗で実施する。
○ 定期的に、周辺店から、電波を浴びせられていないか、チェックする。
○ 店舗内の電波量を測定する機器も、とりつけておき、被害にいち早く対処できるシステムを構築しておくことも必要である。

二、電波被害を発見したときの社内マニュアルの整備

V、社内犯罪に対する罰則規定 

○電波機器の社内での使用者は、アルバイトは即座に解雇する。
○社内での電波犯罪の発見は、懲戒免職。

以上。

  02-3-21 校正 2015/4/19

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