社会告発の仕方

 

社会告発


電波犯罪被害を訴え方


 電波犯罪により、多くの何の罪もない市民は、いまなお電波を浴びせられ、苦痛を受け、盗聴されて、人権を侵害されている。が、警察も行政は、被害自体を認めようともしないし、取り締まろうともせず、放置する。マスコミもこの組織犯罪を報道しない。そして多くの被害者の訴えを無視して、政治家も行政も何も動こうとはしない。しかし、明らかにしなくてはいつまでも問題は解決されない。電波犯罪をどうやって訴え、社会に告発しなくてはならないだろうか。

 

 電波犯罪を社会に認知させるには

 @、警察に訴える
 A、マスコミに告発する
 B、行政・政治家に訴える

 

@、警察に訴える


電波を人に向けて飛ばすことは違法行為だから、警察に訴えることができる。それは、警察への訴え方に詳しく書いた。が、警察が被害を認め、被害と電波との因果関係を認め、会見を開いて発表しななければ、告発は成功しない。しかし、なかなか警察は新しい電波犯罪を認めようとはしない。この方法では、遠回りになるから、直接、マスコミや政治家にうったえるほうが早い道である。ただし被害届けは出しておいたほうがよい。

 

A、マスコミに告発する。


本命である。マスコミ(テレビ局・新聞社)が報道することによって、社会全体に知れわたる。どうやって訴えるか?手紙をマスコミに出すのが一番よい。いきなり出向くよりは、手紙でアポイントメントをとるべきである。被害事実をきっちりと記して、はっきりした証拠もそろえて、訴えるとマスコミはすぐに反応して、動いてくれる。電波で人体に苦痛を与える器機をもって訴えるとすぐに反応してくれる。それが用意できればよいが、なければ被害体験を詳細に書くことが大事だ。電波犯罪は大きな事件なので、マスコミも、その資料を今集めているところなので、どんどん訴えることがのぞましい。手紙とメールがあるが、メールのほうが、反応が早く返ってくる。

 マスコミというものは、メールの数が多いほど、大きな問題と受け止めて、すぐに動く。たくさんの人が、訴えるのがよい。ただし、多くの人が同じ文章を送るよりも、それぞれが個人の被害体験などを記して、訴えるほうがよい。何もしなければ、いつまでも犯罪は続く。この犯罪をストップさせたい者は、今日の夜からでも、メールをテレビマスコミに書くべきである。

内容
 あいさつ
 被害体験談
 訴え
 取材に応じるという意志
 番組、記事の感想
 氏名・住所・電話番号・メールアドレス

 例文


はじめまして 山田です

 私は人から電波を浴びせられて7年間悲痛な暮らしをしてきました。〜〜(被害体験をつづる。)
 電波犯罪を告発してください。電波を人に向けて飛ばすのは犯罪です。(報道するように訴える)
 取材には応じます。テレビに出て訴えたいのです。(取材の意志表示)
 そちらの番組は特集がとても優れています。(番組・記事の感想)

では

山田ねすけ
 住所 大阪府××市×× 
 電話×××−×××−×××

 *****@*****.***.***.jp (住所氏名電話番号ははっきりと記す)


他の被害者と差別化する


 電波犯罪被害を訴えるとそのまま採用されるとは思ってはいけない。被害者は大勢いる。被害者団体を結成していたら、採用される可能性が高い。さらに、電波犯罪を本格的にバランスよく訴える理論を展開できるのもよい。被害者もふつうの被害者ならばいくらでもいる。世間が同情するつらい被害体験をもっているとか、ホームページを開いて訴えてきた第一人者とか、それなりのものや実績が必要だ。もし運がよければ、マスコミから連絡が入るだろう。

 

何度も粘り強く訴える。


すぐに訴えが届くと思ってはいけない。粘り強く、何度でも手紙を出して訴えよう。訴えるのは営業と同じ。回数も多いほどよい。ただし、同じ文面のメールを何度も送られてくるのはマスコミも辟易するから、その都度、番組の感想などを書いて、電波犯罪のそれまで書かなかった体験などを新事実か新しい主張などにすることが大事だ。

 

どこに訴えるか


日本の世論を動かすのはテレビと新聞マスコミだ。以前は新聞に強い影響力があったが、最近はテレビのほうがあるみたいだ。よって優先順位は、テレビ、新聞、政治団体、人権団体だ。それぞれの特徴を記す。

 告発先一例

警察・行政

 

警察庁
国家公安委員会
犯罪被害者対策室
検察庁刑事局 犯罪被害の方々へ

マスコミ
ニュース23
ニュースステーション
NHK
NHK大阪
フジテレビ
ニュースプラス1
毎日新聞
朝日新聞
産経新聞
読売新聞
共同通信

 B、行政に訴える


 電波犯罪で警察は捜査してくれないから、より上の行政機関や政治家に訴えて、警察を動かしてもらうべきである。警察を管理する組織は、国家公安委員会である。さらに警察は政治判断で動くこともあるから、政治家に訴えるのもよい。自民や民主党は安全である。が、共産党にだけは訴えてはいけない。政治家に訴えて、始めて社会が動くこともある。

 

 まとめ


 電波犯罪の悲しい時代が終わることを目指して、告発をしよう。その犯罪の苦しみから逃れ、自由になり、ふつうの生活を取り戻す。早くそんな日が来ることを夢見て、電波犯罪を知る者は、どんどんマスコミに訴え告発していかなくてはならない。一通のメールが、テレビ局、新聞社を動かすこともある。それを信じて、テレビ局や新聞社に、どんどん告発してゆくべきである。あなた以外に、自分を救える人はいない。それから、この犯罪は、見えない電波によるものだとしても、明らかに傷害罪であるし、盗聴はストーカーなどの犯罪である。被害事実をもって、警察に訴えよう。電波検出記録をもってゆくことと、どんな苦痛を受けたか医者の診断書なども、マスコミに提出するとよい。

 

 今は電波犯罪の告発前夜だ。うまく立ちまわれる者が次代のヒーローになる。被害が報われるのはもうすぐ。まだ明日の日差しが見えないからといって、あきらめないで。今は、最後の難関だ。苦しくてもそれさえ超えれば人々から、認められる。正義は必ず勝つと信じて、勇気をもって電波犯罪者との闘いのために、告発の階段をのぼりつめよう。

 

2-7-15 ,8-8 校正 2015/4/11
  

home


inserted by FC2 system