電波は遠くからでも個人を狙う周波数を作り、放出することで、対象に被害を与えることができます。北海道からの電波が東京の被害者を狙うこともあります。海外から日本人を狙う電波を出すこともできます。
電波犯罪はその原理さえわかれば、無線機一つで対象を攻撃することが可能です。無線機も強力かつ巨大になると電磁パルス兵器に匹敵しうる被害を出せます。電波犯罪をできる無線機の所持について、各国規制がないために、世界各国への犯罪は拡散しています。そして、地球のどこからでもターゲットのいる方角に電波を飛ばすことで、特定地域にいるターゲットに被害を与えることができます。もしくは国家的に電波を使った兵器を開発して、それで電波に対して無関心かつ無防備な国家に、知らない間に攻撃することもできます。よって、もしそれら電波機器の規制のない海外からの電波を受けると、国内で遮断することなく届き、国民に大きな被害が及びます。それらを発見して、電波を遮断もしくは無効化する電波防衛システムが必要です。
電波は電離層に何度か反射して、届きます。そのために、何度も反射するうちに、角度が高くなり、1000キロ離れるとかなり高い角度からの電波になります。
被害は直接強い電波を浴びせる類ではなく、被害者のいる地域付近に電波が届きます。が、本人を狙う周波数場が形成されるために、周波数本人は強い影響を及ぼします。遠くからの電波でも、十分な苦痛を与える事例がたくさんあります。遠いために被害が小さくなりますが、出力を上げることで、大きな被害を与えることもできます。
外国から届く犯罪電波を遮断して、国内の被害をなくし、防衛すること。そして、それら電波干渉があった時は、外交ルートで、電波放出国に抗議して、国際的に再発防止に努めること。
そのために、①、外国からの日本向け電波を早期検知する体制を築き、②それら外国による国内への電波干渉を無効しなくてはならない。
国内の電波干渉を受けたことを検知すること、被害地域(電波干渉地域)の特定及び、被害状況の把握
国内に届く犯罪電波はすぐに検知する体制を築かなくてはならない。大きなレーダーを国内に設置して、外国からの電波を監視する。
国内広範囲にわたる検知レーダーの整備
電波放出地点のサーベイレーダーシステムの整備
電波被害専門家の育成
検知したら、それら電波による作用を特定して、国内で被害が発生しないように、防御しなくてはならない。電波を防御するには、国内に巨大なシールドをかけなくてはならないが、現在の技術はムリだから、電波の効果を無くすことを行う。そのために電波犯罪の手法などを研究しておかなくてはならない。そして、防御方法も研究開発しておく。被害者や特定地域を保護する。そして、周波数で電波を打ち消す合うなどするか、被害者に被害が及ばないように対策を行う。
電波周波数の無効化システムの開発と整備
特定被害者・被害地域の保護
電波防御の専門家の育成
電波防御に際して、それが頻繁に行われるならば、防御機器を各地域に設置しなければならない。特に、狙われやすい場所(政府機関の場所)には防御機器を予備のため設置すること。
防御システム・周波数等の開発
被害者には早期治療を行う。そのために、電波犯罪被害の症状の治療薬を準備する。
被害者の早期発見と治療
治療技術の確立
診断・治療方針の策定
電波によって汚染された地域は、一時的にそれら特定者を狙う周波数の電磁場が作られる。それらを除去しなくてはならない。
電波によって汚染された地域の指定
電波によって汚染された地域の電磁場異常の修正
それら地域の電磁場異常の修正の方法の開発研究
総合的な電波兵器対処能力の整備
①、電波兵器対処委員会の設置
②、訓練および、運用の充実(演習訓練、運用研究)
③、即応体制(専門家の育成。専門チームの派遣)
④、国際的な協力(電波防衛制度の国際的枠組みや強力体制の構築)
⑤、情報の公開と広報(電波防衛への国民啓発、国民に協力への呼びかけ)
⑥、その他(研究開発、被害者の治療法などの開発)
電波犯罪は、国内の問題にとどまらない。外国から電波を大量に受けた時、いかに対処したらよいか。それが届いて大きな被害を出してからではおそい。国民の命は、無防備を主張する言葉よりも重い。一人の犠牲者も出さないために、今から検討して、対策などを立案して、万全に準備して、防御体制を怠らないようにしなくてはならない。
参考「生物兵器対処に係る基本的考え方について 」(防衛庁)
03-8-20 校正 2015/4/14