その組織は数十万人の党員が電波機器を所持して、組織的に電波犯罪を行う。電波機器を裏で製造流通させているのはこの巨大なイデオロギー組織である。約半数以上は、インターネットを行い、情報のやりとりをして、犯罪ネットワークを形成する。各々の党員は、数人から１０人以上に電波犯罪を勧誘して、犯罪仲間にもつ。ただし、党員なるには思想的な同意や組織への忠誠と厳しい審査が行われ、それをパスしないといけない。
電波犯罪の防止には、この犯罪組織の壊滅が不可欠である。
犯罪組織壊滅
目標―――日本×××の解散
・組織犯罪の立証
・製造ルートの壊滅
・本部への捜査
・幹部の逮捕
・国会での解散決議（破壊活動防止法の適用ｏｒ特別立法で解散指定）
電波犯罪の拡大の背後には巨大犯罪組織がいる。それを壊滅しない限り犯罪と被害者の悲しみはなくならない。犯罪組織を壊滅するのに必要な法律について。
１、電波犯罪禁止法の成立（刑法）
２、電磁基準法の改正（スカラー波を含めたもの）
３、電波犯罪を刑事法で規定する
４、国内テロ禁止法の成立（組織犯罪を取り締まる法律）
５、国内テロ監視法の成立（組織犯罪を取り締まる法律）
６、犯罪組織への破防法の適用申請請求
電波犯罪をするほとんどの人に罪の自覚がない。電波を人に飛ばすことを犯罪だと教えることが大事である。そして犯罪組織の危険性を訴える。
１、電波犯罪の認知度を高める
隠れる、地下、中毒的、病理的、犯罪の自覚性のなさ、監視社会、人権無視
２、犯罪組織の危険性の認知
権力中枢は秘密、独裁的組織、排除的、プルジョワジー差別、テロ組織
段階
電波犯罪を拡大させた組織を壊滅するには、まず電波犯罪を世が知らなくてはならない。
要素
① 、時期、②、タイミング、③、被害者の声の反映、④、電波犯罪に対する社会世論の形成
犯罪組織の一部が見えてからやがて全体が把握できる。そして、その組織全体を壊滅しなくてはならない。
要素
①
、電波犯罪者の摘発、②電波犯罪地域組織の摘発、③、電波犯罪の地域組織の主犯の摘発、党員の逮捕 ④、組織幹部の摘発、逮捕 ⑤、本部の逮捕、⑥犯罪組織への解散命令
電波犯罪の悪夢がよみがえらないようにするには、犯罪組織が再び結成されないように監視し続けなくてはならない。法律でテロ団体に指定するか、破防法を適用するしかない。
要素
①、国内テロ禁止法の成立、②、国内テロ団体として、犯罪組織の指定、③、犯罪組織への破防法適用申請、④、破防法適用。⑤、解散。
以上の段階を経過して、犯罪組織を解散して、その後の監視を行うことで、このプログラムは完成する。
03-4-19 校正 2015/4/14