電波犯罪は、推定500万人に登る巨大犯罪である。警察は全力をあげて、その犯罪の摘発に取り組まなくてはならない。
電波犯罪は10年間野放しにされ、今や戦後最大の犯罪になった。それら日本の治安が悪化を回復するには、電波犯罪を一つずつ摘発して、なくしてゆくしかない。電波犯罪のゼロの社会を目指して、警察は、取り組んでゆかなくてはならない。
電波を使った新手の犯罪である。今まで電波検出器がなかったから、それを発見することができなかった。そして、もし被害が発生しても、検出器がなくては捜査ができない。よって、この電波検出器を速やかに配備することが必要である。犯罪の予想件数は全国400万件である。全国400万箇所から電波が発信されている。それを全部調査するには、相当数の検出器を配備しなくてはならない。都道府県に一個では少なすぎる。一つの検出器で３０戸を調査するのが限度だろう。それで、犯罪推定数は400万だからそれを30で割ると、約13万。日本全国13万基の電波検出器を配備するのが望ましい。さらに
電波が発信されても、すぐに検出できるように、大型レーダーを設置しなくてはならない。地域ごとに精度のよい専門のレーダーを設置して、発信された電波をすぐにキャッチできる体制にしなくてはならない。
電波犯罪は巨大な組織犯罪である。それらに対応するには、警察官の増強が不可欠である。当面は取り締まりを強化しなくてはならず、捜査員の数万人規模の増強が必要である。
電波犯罪は新しい犯罪である。見えない電波を扱うから、特殊な捜査が必要である。捜査マニュアルを早急に作成したい。
電波犯罪は新しい技術を使った犯罪である。よって、科学的な研究が必要である。そして、証拠も写真に周波数を転写するという技術も確立することで、捜査の進展がはかられるから、その研究を行わなくてはならない。さらに、その写真の周波数から、被害者にかかっている電波の周波数の種類を特定するだけではなく、犯罪者も割り出すことができるようになること。
電波犯罪は、犯罪意識がなく、それを罪とわからない多数の人間が加わったことは嘆かわしいことである。そして被害者もそんな犯罪を知らなかったためになかなか気づくことはできなかった。２度と犯罪を野放しにしないように、犯罪だと教え、もし被害にあったらすぐに気付けるように、教えなくてはならない。
電波犯罪はあまりに大きな犯罪である。警察だけの力ではなく、民間の力も借りて、それらと一致協力して、犯罪の撲滅を達成しなくてはならない。電波犯罪の監視するために、地域で結成される自警団とも、連携して・支援してゆく。警察は24時間、電波の発信を監視することができるまでは、彼らが先にそれを実現して行うだろう。それらと連携する。
電波犯罪被害者をすぐに専門の電波機器で、被害の有無を確認して、相談にのること。それら被害者に真摯な対応が、できるように準備しなくてはならない。
警察はこの空前絶後の巨大犯罪から国民を守るために、全力をあげて取り組まなくてはならない。そのために、犯罪組織の摘発、秩序の回復を目指して、電波犯罪ゼロを達成するべく早急に、体制を整えなくてはならない。
03-6-18 校正 2015/4/14