電波犯罪被害者の人権回復を宣言する要望書
人権侵害を抑止するために、国家・各市町村は人権宣言を採択する慣習が日本にある。電波犯罪被害者は、電波により苦痛を受け、さらに盗聴されプライバシーもなく、警察からも相手にされず人権の保護も受けられなかった。それを口に出すと変人とされ差別された。尊ぶべきはずのの人権は過去10年間著しく侵害され続けてきた。よって、その人権侵害を非とみなし、２度とそんなあるまじきことが起こらないように、社会に宣言することによって、その決意を示すことを要望するものである。電波犯罪に無関心な市町村でなければ、賛同していただけると思う。
電波犯罪被害者の人権回復を宣言する要望書原案
内閣総理大臣様
電波犯罪被害者の人権回復を宣言する要望書
電波犯罪によって貶められた被害者の人権の回復を宣言することを要望する。
この犯罪の被害者は、電波を浴びせられ、心臓痛にはじまり、頭痛、筋肉痛、腹痛に、眠らされるなど、ありとあらゆる電波による遠隔の拷問を受けた。が、それを人に話して訴えると、多くの人々からは、妄想と扱われ、偏見と差別により、人間以下の扱いを受けてきた。このように、被害者は二重の苦しみを受け続けてきた。２度とこのような人権侵害が発生しないように、被害者の権利回復宣言を採択することを要望する
電波犯罪被害者の人権回復宣言
電波犯罪被害者は電波を長時間も浴びせられて、人としての尊厳を傷つけられた。その悲しくつらい期間に受けた被害の苦しみから、①身体的に、②精神的に、③経済的に、④社会的に回復することが必要である。電波犯罪によって被害をうけた部分を回復させ、身体的にも経済的にも精神的にも、ふつうのくらしを取り戻すことで、権利は回復される。過去の時間はけっして取り戻すことはできないが、被害者もふつうの人と同じように幸福を求めて人生を歩けるように、多くの人がサポートして、被害からの回復を支援して、被害者を差別しないで、大事に保護する社会を建設していかなくてはならない。
電波犯罪被害者の人権救済
電波犯罪は社会の規範に反し、電波で身体的、精神的苦痛を与え、盗聴してプライバシーを侵害して、人間の基本的な権利を侵害する。被害者にも、日本国憲法の定めた人権を保障されるべきであり、その電波犯罪によって、貶められた人権の回復を要求する権利がある。社会は、被害者の人権を救済する義務を負う。
ここに、電波犯罪被害者の人権回復を宣言する。
電波犯罪被害者の権利宣言
1, 電波犯罪被害者とは
電波によって、身体的、精神的苦痛を受け、または経済的な損害を受け、プライバシーの侵害など、基本的な人権を侵害される被害を受けた者をいう。
2, 差別されない権利
すべての生活分野と社会上で、電波犯罪被害者という理由で差別されない。
3, 被害を回復する権利
電波犯罪被害者は受けた被害について迅速かつ、適切な回復を求めることができる。
4, 支援を受ける権利
電波犯罪被害者は経済的・精神的なその他社会生活上の支援を受けることができる。
5, 再被害から守られる権利
電波犯罪被害者は再の被害の脅威から守られる権利がある。①所在、写真などは電波犯罪のターゲットに利用される本人の情報は本人が公開を望まない限り、秘密にされなくてはならない。
6, 平穏かつ安全に生活する権利
報道被害など被害を受けたことによるプライバシーの侵害などからまもられ、平穏かつ安全な生活を保障されるべきである。
7, 被害証明の支援を受ける権利
電波犯罪の被害証明には多大な費用がかかる。それは被害者にとっては、大きな負担であり、保障されるべきである。
以上
2003年6月25日 電波犯罪被害者 ○○ ○○○
03-7-1 校正 2015/4/14