電波犯罪関連法案 放送における電波犯罪禁止法


放送における電波犯罪禁止法

テレビ放送に特定の人に向けた犯罪電波を混ぜ、視聴者に被害を与える事件が多発している。この現状に鑑み、それらを明確に罰することを規定すべく、放送法の改正を行うことが望ましい。

具体的なケースについて

事例@、特集VTRに犯罪電波が混入しているケース
ニュース放送で、特集VTRが始まったとたんに、頭が痛くなり頭がぼんやりして、不快になる。テレビを消すと直る。そして特集VTRが終わり、スタジオが映ると不快感や頭痛が治った。後で、そのニュース録画を調べて見ると、不快になったのは特集VTRのみで、そこには、犯罪電波と同じものが感じられた。

原因と対策、どういう経路で特集VTRに犯罪電波の周波数が混入されたのかわからないがそういうことがないようにしなくてはならない。

事例A、スタジオが映ると気分が悪くなるケース
生放送のニュース番組で、キャスターがいるスタジオが映ると頭痛が始まり、頭がぼおっとした。そのニュース番組の録画を調べると、スタジオ内の映像からは、犯罪電波と同じものが感じられた。

原因と対策 スタジオの外からスタジオに向けて犯罪電波を放出して、それをテレビカメラが取り込んだのか。それともスタジオ内でテレビカメラに映る映像に意図的に犯罪電波が含まれるようにしたのかは不明。が、2度とそういうことがないようにしなくてはならない。

事例B、あるキャスターが映ると頭痛がするケース
生放送のニュース番組であるキャスターが登場すると、いつもとは違う不快感があった。録画を調べると、そのキャスターには特定の視聴者のみに作用する犯罪電波がかけられていた。

原因と対策 犯罪電波をかけた物や人を映して、それを見る人に被害を与える傷害行為である。2度とそういうことがないようにしなくてはならない。

事例C、某公共放送の子供番組で頭をぼんやりさせる。
最近、某公共放送の子供番組を見ていると、いつも眠くなりぼおっとしていることに気付いたが、その録画を調べると、視聴者全体に頭をぼんやりさせる効果のある周波数が混入しているのを発見した。

原因と対策 特定のスタジオの収録に問題があるようだ。そのスタジオ内の電磁波環境を安全なものにしなくてはならない。

撮影スタッフが意図的に行ったのか、それとも偶然が重なり起こったことかはまだ特定できていない。が、テレビ映像を使って、犯罪電波を放出すること、もしくは犯罪電波の周波数を日本全体に拡散させることは、許されざることである。よって、2度とこのような被害が発生しないように、法律で規制しなくてはならない。

 

テレビ映像における規制

放送法 追加
太字修正追加箇所

理由 映像に犯罪電波の周波数を混入することよって、視聴者に被害を与えることができる。よって、ガイドラインを策定する。

目的 映像に視聴者に無意識のうちに強い影響を与えるものは、例えば、サブリミナルは洗脳として人権を侵害するものであり禁じられる。映像中に、特定の視聴者のみに被害を与えられる電波を混ぜることで、視聴者に被害を与えることができる。かつてそんなことをしたテレビスタッフが幾人もいた。それは放送業界全体の重大な問題である。よって、2度と同じことが繰り返されないように、規定を設ける。

放送法に追加
(テレビにおける犯罪電波の規制)
1,放送映像に人体に干渉する周波数の電波を混入しない。
2,放送映像内に、特定の人体に干渉する電波を放出する人・物を写さない。
3,放送経路上で、人体に干渉する周波数の電波を混ぜないこと。

第○○○条 上記項目に違反した者は二年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。

附 則
第一条 この規則は、2003年9月10日から施行する。

 

放送映像を検査するシステムについて
放送における犯罪電波の混入チェックシステムについて考えて見たい。

電波をテレビ映像に混入させることによって、視聴者一般を洗脳したり、特定の精神的な効果を与えることができる。よって、それらを禁じるべく、常時監視する制度をもうけなくてはならない。テレビ局内部が自ら規制したとしても、外部からテレビ画面に犯罪電波を混入させることもできる。それらを含めて、検査して、発見できるシステムを設けなくてはならない。

@、放送する番組のすべてをチェックするものとしなくてはならない。よって、テレビ局各社はすべての番組がチェックされる。
A、放送された映像のすべてをチェックできるものとなくてはならない。テレビの画像そのものに、犯罪電波の周波数の有無をチェックしうる装置を開発しなくてはならない。

 

そうやって、あらゆる日本国内で放送されるあらゆる番組のあらゆる映像を自動的に検査して、一定の基準を超える強度の犯罪電波をみつけるシステムが必要である。
 

それを義務づける制度を国家は作らなくてはならない。

 

 参考資料
・ポケモン事件の対応「放送と視聴覚機能に関する検討会」報告書
・日本民間放送連盟 アニメーション等の映像手法についてのガイドライン
・放送基準
・放送法
・電波法

03-6-9 校正 2015/4/17

home
inserted by FC2 system