一昨年書いた書類を整理していたら、今後予想されるシナリオがいくつか出てきた。時間を現在に書きなおして、告発開始日時を２００３年４月に設定して作りなおして見た。どうだろう。今後の電波犯罪の解決に向けての目安に使えると思う。
(03—8-26）さらに、2004年2月に告発時期を修正する。
大きな告発以後の流れ（03-3-18追加、03—8-26、時期修正）
電波犯罪は戦後最大の犯罪だからやがてそれが認知されるにつれて、一時的に日本全体が混乱に陥りますが、それを乗り越えることができます。
最初は、電波を飛ばすこと自体が犯罪だと報道され、それを見た犯罪者は警察が動いたのを見て、堂どうとそれまでのように電波を飛ばせなくなったことを知るでしょう。告発や逮捕を恐れて、一ヶ月後には電波の放出がかなり止まり、５分の１以下にまで低下するでしょう。ただし電波を飛ばすことを習慣性の病気にしたような人はなかなかやめられませんが、犯人が逮捕されるようになってくると、さすがに罪の意識が芽生え、表立ってするようなことはなくなるでしょう。
社会は電波犯罪に対して対策を打つでしょう。刑法を定め電波犯罪を罰します。そして、警察による電波犯罪の監視網が作られます。日本に治安が戻り、被害者は電波や盗聴におびえない生活をすることができるでしょう。
精神面の変化では、人体に作用する電波の過剰な放出により、都市部には精神的失調が起こっていましたが、電波の放出が止まると、子供たちは苛立ち切れるという現象が少なくなり、じっとすることができ、忍耐力を取り戻し、学級崩壊は減少するでしょう。大人たちもぎすぎすした状態でしたが、落ち着いてくるでしょう。日本人の子供は素直さがなく、いつもいらついていますが、変化して、落ち着きのある素直さや後進国でみられる明るさが、戻るでしょう。子供は本当に輝いて、いきいきしてきます。強い電磁ノイズの中で人間は強い刺激、つまり過激なお笑いや、刺激的な番組や娯楽を好む傾向にありましたが、それがなくなり、もっと温和な安らかな娯楽、静かで、感性を感じられるものを、好むように変化します。大人もストレスを減少させ、過剰な刺激から遠ざかり、自然を愛するエコライフに近いものに変化してくるでしょう。
産業面の変化では電波犯罪により人体への電磁波の影響が無視できなくなり、電磁波基準がきつくなります。その影響で携帯電話に人々は危機感をいだき、会社は危機に陥るでしょうが、イヤホン式の導入がすぐに始まり、それを脱するでしょう。が、２００４年に摘発が始まり、その後の一年間混乱の年で経済は不況に陥るでしょうが、翌年には回復します。電磁波基準の向上により、電気製品の新規市場が発生します。それに対応しうる企業が登場して、衰退しかけていた電気産業に活気を取り戻すでしょう。電波技術が、新たな有望産業を形成するでしょう。それにより、産業全体がうるおうことになります。犯罪電波の技術は通信革命をもたらしますし、レーダー用の電波としてもセンサとしても画期的な技術です。他にさまざまな用途があり、生活をよくする技術として大きな期待がされるでしょう。そして、警察は電波犯罪の摘発のために、都市ごとに大型探知レーダーの設置が必要なので、それによる経済的効果も見逃すことはできません。この電波関連技術による市場は全体で数十兆円になるでしょう。
政治の変化は、電波犯罪組織を影で操っていた共産イデオロギー政党や電波犯罪を隠れてしていた議員は、２００４年の間に危機的な状況に転落するでしょう。すべてのその関係議員に対するリコールもしくは犯罪が暴露されるかして、生き残る議員はほんのわずかでしょう。そのタイミングをみはからった選挙も行われ、犯罪に関わっていた国会議員は次々と姿を消してゆきます。そうやって政治浄化が実現します。政治の変化は、大きな混乱が終われば、実に単純なものです。犯罪議員が消えて、潔白議員に変わるだけなのですから。そして、日本は、19世紀の思想をいまだ掲げる時代に取り残された共産イデオロギー政党がいなくなり、イデオロギー闘争の時代を超えます。政治は、その混乱を超えれば、また安定するでしょう。
ざっと治安・精神・産業・政治の面での変化は以上です。その結果、日本の治安が回復して、自由と人権を取り戻し、人々には活気が戻り、経済は、一時的に不景気に陥るにしても、それを克服して回復するでしょう。日本は失われた十年を取り戻してよみがえります。
電波犯罪の日程表（4/29四ヶ月の補正、8/26六ヶ月の補正）
2004年 2月
被害団体の告発（ニュース番組で電波犯罪被害を特集） 電波犯罪の認知、警察の捜査開始、一般の電波犯罪被害者の登場
2004年 3月
●容疑者特定
2004年 4月
●犯人逮捕
日本全体は電波犯罪で騒然となる
●犯罪組織の末端の逮捕 組織犯罪の露見
☆電波犯罪対策法案の制定 電波犯罪の収束化
☆刑法の改正(電波犯罪の追加) 電波犯罪の解明が進む
2004年 5月
☆電磁波対策法の制定
☆電波法の改正
2004年 6月
被害者多数。容疑者も多数。告発も増加。
●犯罪組織の地方組織への捜査が入る
●犯罪組織の本部に捜査が入る
●犯罪組織の幹部の逮捕
小泉内閣総辞職
解散選挙 新内閣誕生 福田首相
2004年7〜10月
●犯罪組織に破防法の適用申請
2004年 11月
●請求が棄却
2004年 12月
☆通常国会で国内テロ対策法の制定（テロ組織を取り締まる法律）
●犯罪組織に解散命令が出る 電波犯罪の収束
今年8月にはマスコミが電波犯罪を取り上げ、電波犯罪というものが初めて日本で認知されると予測します。被害者第１号です。すると今まで動かなかった警察が捜査を開始します。一般の被害者も名乗り出ます。認知二ヶ月後には、被害届けもたくさん出ていて、その中の一つくらいは、自白により容疑者を逮捕できるでしょう。電波犯罪の犯人逮捕の第１号になります。日本が電波犯罪を取り締まる記念すべき日となります。そして告発三ヶ月以内の10月には、現行法では電波犯罪に対応できないから、国会で電波犯罪対策法が急遽、立案され制定されます。そこから電波犯罪はしただけで、罰せられるようになります。
電波機器の無許可所持すら禁じられるはずです。そこまで厳しい対策をしなくては取り締まりできません。ようやく電波犯罪が収束に向かいます。そして犯罪の解明が進む中、組織犯罪の可能性が浮かびあがります。そして、今年の年末には犯罪組織は少しずつ明らかになります。そしてそれが日本全国に広がる戦後最大の組織犯罪であったことがわかり、それを１０年も放置した責任と、国内の混乱の責任をとって小泉内閣は総辞職します。
そして新内閣が誕生して、イデオロギー目的の組織的な国家破壊活動に対して国は犯罪組織に破防法申請をします。が、破防法はオウムの時でさえ適用できなかった切れない伝家の宝刀ですから、棄却されます。が、日本は世界に反テロの強い姿勢をみせなくてはいけないために、特別律法でごまかすわけにはいかないので、代わりに国内テロ法を制定して、それを適用して犯罪組織を解散させます。ようやく１０年間野放しになっていた電波犯罪を行っていた中枢組織は壊滅します。それで、電波犯罪はようやく収束します。
電波犯罪の防止は、電波犯罪対策法の制定でほとんど達成できますが、取締りができるようになったからといって、犯罪者がいなくなるわけではありません。犯罪者を取り締まることができて、初めて電波犯罪のない社会を実現することができます。そのとき、はじめて被害者は安心してくらせるようになれます。これを読むマスコミジャーナリストの皆様、電波犯罪の防止の実現まで、がんばってください。
以上
03-3-5 校正 2015/4/17