今後の展望


 今後の展望


 まだ電波犯罪というものをわれわれは知ったばかりで、それが日本でどの程度拡大したのかわからない。そういう実態を明らかにすることが大事である。そして新しい犯罪だから、それを取り締まれるように法整備をしてゆかなくてはならない。そして、犯罪組織を解明して、摘発して、日本の社会に安全を取り戻さなくてはならない。電波犯罪のない社会を目指して、日本は早急に取り組まなくてはならないだろう。

 起こりうるイベントと社会計画

@、問題認知   電波犯罪の社会認知
  犯罪被害者の告発(被害者第1号)
  犯罪者の存在の証明(逮捕第1号)
  電波技術の社会認知(電波機器が報道される)

A、対策  電波犯罪対策 
 法整備
    刑法の追加(電波犯罪を現行犯で捕まえられる法律)
    電波法の追加(犯罪電波放出の無秩序を規制して、許可制に、違反は処罰)
    電磁波基準法の追加(犯罪電波規制)
  警察の強化
    電波検出器の準備
    専門の電波レーダーの設置(地域ごとに)
    被害者対策マニュアルの制作運用
B、組織犯罪の摘発
  犯罪実態の解明(個別犯罪の摘発)
  犯罪組織の壊滅
    末端組織員の逮捕
    電波機器の製造ルートの解明
    組織本部への捜索
    組織解散(破防法の適用など)
 C、被害者の救済
    国家補償

 起こりうることを列挙してみたが、それをストーリーとしてまとめあげる。

 電波犯罪の今後のシナリオ


 2003年2月のXデーに、夜のニュース番組は、「白装束の軍団」が電波犯罪被害を受けていたことをスクープする。翌日には、各新聞社やテレビなどメディアで、電波犯罪が取り上げられる。

 当初、新しい犯罪は半信半疑だったが、どんどん被害者が名乗りを上げ、やがて、自分は電波犯罪をしていましたという者が出現する。三月には、被害者がまた一人、また一人と告発をはじめる。

 3月、今まで電波犯罪に、罪の意識すら感じなかった大勢の犯罪者が、ようやくやめるようになる。電波被害はようやく沈静化を始める。

 4月、政府もようやくこの新しい犯罪の深刻さに気づき、現行法では取り締まりが難しいことが専門家に指摘され、野放しにはできないと対策を打つ。 警察は、電波犯罪を一刻も早く取り締まるために、電波検出器の臨時予算がすぐに割り当てられた。そして、都道府県の警察署に、それは配られた。

 5月、国会で、電波犯罪関連法が審議され、すぐに制定される。それは、刑法の追加と、電波法の追加と、電磁波基準法の追加だった。

 三つは同時にすると遅れるから、別々に審議され制定された。

まず刑法の追加は、電波犯罪が追加される。それはあまりにも電波犯罪の蔓延を急速に取り締まる必要性から、銃刀法並みに厳しい内容で、所持するだけで現行犯逮捕が可能だった。逃げられないようにだ。そして、電波により殺人も可能だから、刑も最高刑も含まれた。

電波法は、少し遅れて、電波の強力な放出を許可制にするものだった。勝手に放出することを禁じるものだった。それで、電波の放出さえ検出すれば、すくに逮捕できるようにするためだった。それなくして、街から電波の放出が止まらないからだ。電気業界を考慮して、漏れ電磁波については、免除される規定も設けられた。

電磁波基準法は、かなり遅れることになるが、人体に共鳴する周波数帯域の規制と罰則が設けられた。人体に干渉させる周波数は、犯罪に利用されたからだ。

6月、そろそろ電波犯罪者の第1号が捕まる。写真を証拠にする技術が法廷で認められる。とうとう電波機器の製造ルートが解明される。ここから、電波犯罪が組織犯罪であることが、国民の誰もが知るところとなる。警察は、ようやく電波犯罪被害者対策マニュアルを制作して、実施する。

7月、組織犯罪の末端党員がようやく、逮捕される。

8月、犯罪組織の本部にようやく捜索が入る。これは大々的に報じられて、その組織あっけなく戦後六十年ほどの歴史を閉じる。

9月、小泉首相は、電波犯罪のあまりの拡大について10年間無策であったことに対して、国内の治安の悪化させた責任をとり、辞任する。犯罪に関わった1党の国民の信頼がなくなったから、その議席争いのために、国会は解散させ、総選挙が告示される。

10月、福田首相が、誕生する。彼は要領よく、国内の混乱の収束に全力をそそぐと就任あいさつをする。ようやく、犯罪組織の幹部は次々と逮捕される。さらに、国家は電波機器を知っていた証拠が明るみに出て、政府の追及がきつくなる。そして国家は知っていて何もしなかったということで、被害者補償を行うことを決定する。

犯罪組織には、オウム以上の巨大さ、オウム以上の被害者数から、あまりの巨大性ゆえに、破防法の適用審査請求がなされる。国内のジャーナリズムは反対するが、それで日本国内は騒然となる。破防法の適用審査は、わずかの差で却下される。 そうやってようやく年も混乱のうちに開ける。そして年明けの

2004年には、犯罪組織に何も罰しないではそれでは国民は納得しないから、特別法を作って対処することになる。今までテロ法がなかったから、この機に、「国内テロ対策法」を制定する。犯罪組織には解散命令と、今後10年間の監視が命令される。2004の4月には、警察は地域ごとに監視レーダーを設置する。

 そうやって、日本列島を襲った悪夢というべき巨大犯罪である電波犯罪は、徐々に沈静化してゆく。

以上

 今後の展望をざっと予測してみた。実際には、世の中、日本という国はゆっくりと改革してゆくもので、こんなにスピーディーに解決できるとは思えない。時間を前倒ししている。実際には、破防法の適用申請までに1年半は要するのではなかろうか。

 巨大な電波犯罪も告発と同時に、短期間で、あっけなく姿を消してゆきます。しかし、それで完全にゼロになるわけがなく、その後も継続的に警察は取り締まってゆく。しかし、被害者は7年間の苦悩から解放される。そして被害者はようやく虐げられていた人権が回復される。それが今後の1年間でもっとも大事なことである。

03-1-24 校正 2015/4/17

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